今後ますます気になる食料自給率の今後

2019.09.06 ブログ

食料供給に関する世論調査が、農林水産省が内閣府に依頼する形で行われてききました。

しかし、最近は2014年を最後に実施されていません。農林水産省によると、食料自給率が低いことに危機感を抱くとの決まり切った回答が大半を占めることが予想され、調査の必要性が薄いため、これ以上の調査を行う予定がないという判断のようです。

 

 これに対して、東京大学大学院の鈴木宣弘教授は、政府の姿勢は食料自給率の向上を断念したと解釈されかねないとの旨の批判をしています。

 

 14年の調査では、回答者の83%が日本の食料供給に不安があると回答し、食料自給力の向上が必要だと回答した人は96%に上りました。また、カロリーベース食料自給率は、18年度に過去最低の37%に低下しており、農業関係者を中心に本格的な議論を求める声が強まっています。

よく生産額ベースの食料自給率は70%を超えているというという事で、この数字を楽観視している方もいますよね。

また、計算方式の問題を指摘する方も多いですよね。牛肉、豚肉、鶏肉の飼料だったり、はたまた田畑の肥料だったり、更には農業機械の燃料まで・・・。国内ではカバーできないものがさらに複雑にしてしまっていますね。

いずれにしろ、人間が生きていくには欠かせない食料です。美味しく沢山食べて将来の生産量に不安を抱かなくてもいい世の中にしていきたいですね。

これは最近何かと話題のとうもろこし。
穀物のような・・・
野菜のような・・・